ゆとりある生活を送る際に、セカンドハウスという手段があります。日常的に生活している空間から離れ、非日常を気軽に味わえる住まいとして注目されています。
セカンドハウスを利用する際に気になるのは、その維持費ではないでしょうか。負担が増えるのは否めないため、どれだけ維持費を抑えられるかがポイントです。
今回は、セカンドハウスの維持費について紹介をします。具体的な費用の内容や負担を減らす方法、セカンドハウスの物件探しにおすすめの方法などについても解説します。セカンドハウスの利用を検討している方は、ぜひ参考にしてください。
セカンドハウスに要する維持費を試算する！主な費用項目を知っておくと安心！
セカンドハウスには、様々な維持費がかかります。普段居住する住まいとは別に不動産物件を持つという点で、費用負担はもちろん大きくなります。セカンドハウスの維持費の主なものを紹介します。
維持にかかる主な費用
- 管理費
- 通信費
- 火災保険料
- 光熱水道費
管理費は、利用していない期間に定期的に清掃を行ってもらう費用です。自身で清掃をする場合は不要な費用ですが、長期間訪れられないケースを想定し、見積もっておくと良いでしょう。
通信費は、Wi-Fiを設置する費用として発生するケースが多いです。火災保険料は、居住する期間が短いほど盗難や自然災害のリスクが大きいため、できるだけ加入しておきましょう。光熱水道費は、利用していなくても基本料は発生するため固定費として試算しておく必要があります。
セカンドハウス維持には税金も発生する
セカンドハウスを維持するためには、税金を負担する必要もあります。セカンドハウス維持に必要な税金といえば、以下の項目が挙げられます。
- 固定資産税
- 都市計画税
- 住民税
固定資産税は、土地と家屋部分それぞれにかかる税金です。自治体が設定する評価額に一定の税率を乗じて税額が算出されます。
都市計画税は、住居が「都市計画区域内」に立地する場合に発生する税金です。税金が課せられるか否かに加え、税率も市区町村により異なります。住民税は、所得金額に応じて税額が変わる「所得割」と一律負担の「均等割」に分かれます。住民票のないセカンドハウスには、「均等割」のみ負担が必要です。
セカンドハウスの維持費負担を抑える方法とは？資産としての運用を検討！
セカンドハウスを維持するためには、以上のような費用が発生します。維持費の負担を少しでも軽減するため、取れる対策を積極的に採用しましょう。以下に、主な対策として3つの方法を紹介します。
利用しない期間で賃貸物件として運用
セカンドハウスを利用しない期間を利用して、賃貸物件として運用する方法があります。賃貸収入を得る副業として、積極的に活用するのもおすすめです。また、近年は民泊の施設として貸し出す運用方法も注目されています。
賃貸物件として別の人に利用してもらうと、物件の劣化を予防する効果も期待できます。収入を得て維持費を補いながら、物件の価値を維持できるメリットが多い方法といえるでしょう。
軽減特例を活用する
税金の負担を抑えられる、軽減特例を活用する方法があります。固定資産税の負担において、軽減特例が認定されれば、課税標準額が最大6分の1に軽減されます。
軽減特例の適用を受けるためには、セカンドハウスとして認定を受けないといけません。自治体により要件は異なりますが、1か月に1日以上の居住が必要になるケースが多いです。
セカンドハウスでローンを組むのは可能？
セカンドハウスを購入する資金を用立てする際に、住宅ローンを利用することは可能です。しかし、一般的な住宅ローンとは異なり、セカンドハウスローンを利用するのが一般的です。
セカンドハウスローンは、一般的な住宅ローンに比べて金利が高く設定されている傾向があります。また、すでに住宅ローンの負債を抱えている場合は、さらに審査の条件が厳しくなる可能性もあります。
セカンドハウス探しの際におすすめの方法とは？維持費を抑える相談もできる！
自分に合ったセカンドハウスを見つけるために、どのような方法を採用するのが良いのでしょうか。維持費を抑える相談もできる、おすすめの方法について、以下で紹介をします。
地元の不動産業者に相談する
セカンドハウスを持ちたいと希望する地域にある、地元の不動産業者に相談するのがおすすめです。近年は、インターネットで便利に物件探しができる時代になりました。しかし、大手不動産業者では知らない情報を、地元の不動産業者が持っている場合もあります。
地域の事情に詳しい地元の不動産業者であれば、セカンドハウスとしての利用における相談にも応じてくれるかもしれません。おすすめの管理業者を紹介してもらうなど、維持費についての相談に応じてくれる可能性もあります。
田舎暮らし物件に特化した不動産業者もある
セカンドハウスを探す際には、田舎暮らし物件に特化している不動産業者を利用するのもおすすめです。例えば、「田舎暮らし.com」では全国各地のセカンドハウス向け物件を豊富に扱っています。
セカンドハウスの維持管理に関する知識を豊富に持った担当者も多いため、維持費の相談や資産運用についてのアドバイスにも応じてくれるでしょう。
まとめ：セカンドハウスの維持費を捉えて正確な試算を
セカンドハウスを持つためには、管理費や光熱水道費など一定の維持費が必要になります。居住しない期間での賃貸運営や税負担の軽減を受けるなど、負担を軽減する方法を取り入れましょう。
セカンドハウスを探す際には、地元の不動産業者や田舎暮らし向け物件を扱う業者に相談するのがおすすめです。維持費に関する相談や資産運用におけるアドバイスをもらえるかもしれません。ぜひ自分に合ったセカンドハウスを見つけて、非日常を楽しむ空間を持ちましょう。
