地方に移住したいと考えている方は非常に増えてきています。
その中でも特に40代は潜在的に移住を考えている方も、また実際に移住したという方も割合がかなり多い世代です。
しかし、地方に移住したいと考えている40代は、他の世代よりもメリットとデメリットについて考えてから移住を検討すべきといえます。
この記事では、移住を考えている40代が知るべき田舎暮らしのメリットとデメリットについて解説します。
また、デメリットを解消するために知っておくと良い選択肢も紹介するので、ぜひ参考にしてください。
移住したい40代は増えている？田舎暮らしを希望する実情
実際のところ、移住したいと考えている40代はどれくらいいるのでしょうか？
ここでは、移住に関するデータについて紹介します。
潜在的に移住したいと思っている40代は約4割にも
「東京都在住者の今後の暮らしに関する意向調査」は、東京都に在住している方へ「東京都以外に移住したいと考えているかどうか」という質問をしています。
その結果では、「移住予定」もしくは「移住を検討している」と答えた方が男性が約4割、女性が約2割となっています。
また、実際に移住した方の中で40代は約2割と30代に次いで2位の割合です。
40代が移住を前向きに検討している割合がかなり多いのがわかります。
移住に関わるU・I・Jターンとは
移住といっても、無縁な地方に行く方と生まれ故郷に戻る方がいらっしゃいます。
それぞれ「Uターン」「Iターン」「Jターン」と3つのタイプに分かれています。
Uターンは地方出身者が生まれた地方に戻るパターンです。
このパターンでは、すでに馴染みのある地方に移住できるというメリットがあります。
Iターンは都市部出身者が地方に移住するパターンです。
仕事や旅行などで馴染みがある場合は別ですが、ほぼ馴染みのない未知の土地への移住となるのでハードルが多くなりがちです。
Jターンは地方出身者が出身地の近隣県に移住するパターンです。
故郷に帰りやすく、比較的都市部を選ぶことも可能なのがメリットです。
【参考:首相官邸「東京都在住者の今後の暮らしに関する意向調査」】
【移住のメリット】40代に重要な「家庭と仕事の両立」が可能に
では、移住にはどんなメリットがあるのでしょうか？ここでは、40代の方に嬉しい起こりうるメリットを紹介します。
育児の計画が立てやすくなる
まず、育児の環境が都市部よりも良くなることが多いという点です。
幼稚園や保育園も定員に余裕があり、仕事と育児が両立しやすくなる可能性も高いです。
そのため、育児の計画が立てやすく、子供ものびのび育てやすくなる傾向にあります。
移住先が出身に近いと、実家の家族に頼りやすくなるでしょう。
また、マイホームが都内より手に入りやすいという点もメリットといえます。
家の心配がないというのも育児設計において重要です。
職場環境によってはキャリアアップも
すでに前職で経験を積んでいる40代は、移住先の職場で能力を発揮すればさらなるキャリアアップも望めます。
また、未経験の分野に転職することで前職とは違った経験を積むこともできるでしょう。
都内で転職を考えるよりも、より選択肢の幅が広くなる可能性があります。
転職する場合は、通勤手段によっては通勤時間が短くなったり、電車に乗らなくて良くなったりというメリットもあります。
マイカー通勤や徒歩での通勤が主になる場合も多いです。
都内で満員電車に辟易していた方には朗報といえるでしょう。
自治体によっては助成金がある
地方自治体によっては、地方創生プロジェクトの一環として移住支援金が支給されることがあります。
対象者は東京23区に在住・通勤する方が東京都圏外に移住し、起業または就業した方です。
条件は自治体によって異なりますが、家族で移住すると最大100万円ほど支給されるため、移住生活もスムーズに始められる可能性があります。
【移住のデメリット】環境次第で家庭を持つ40代には厳しい面も
では逆に、40代にとってのデメリットとはなんでしょうか？ここでは、移住をしたい40代が直面する可能性のあるデメリットについて紹介します。
子どもの進学先の選択肢が狭まる？
地方によっては大学や高校の選択肢が狭まる可能性があります。
高校に関しては地方によっては閉校が相次いでおり、長時間の通学もしくは入寮を余儀なくされる可能性もあります。
大学に関しても大学自体が少なく、子どもの学びたい分野によっては選択肢が狭まってしまう可能性があります。
対策としては、移住先の小学校～高校までの進学先の選択肢を調べておくことと、大学は上京する可能性があるということを念頭に入れて育児計画を立てることです。
給与が下がる可能性がある
東京都内の平均給与と地方の平均給与は大幅に違います。
業種によっては賃金が下がる可能性があり、都内での収入よりも下がる可能性があります。
東京都の年収平均は約379万円に対し、最下位となる青森県では約239万円と100万円以上の開きがあります。
しかし、都内よりも地方のほうが家賃や物価が安い傾向にあるため、生活水準に関しては気にしなくても良いかもしれません。
また、転職ではなくリモートワークであれば給与もそれほど気にしなくて良くなります。
職場環境に馴染めないという問題も
馴染みのある故郷にUターン移住したとしても、転職すると職場は新しい環境です。
都内の起業とは違った文化を築いている企業も多く、環境に馴染めないという悩みを抱える方が多くなっています。
対策としては、職場の方と積極的なコミュニケーションを取ることです。
ベテラン社員ではなく新人になるので、心機一転して新しいつながり作りに励むようにしましょう。
地方に移住したい40代には自治体ごとの就労支援が重要に
地方に移住したい40代の最大のネックは、職をどうするかです。
給与が下がる可能性や新しい職場に馴染めるかのハードルなど、転職が移住のネックとなっている方も多いことでしょう。
地方での就職に対する支援や選択肢を知っておくと、悩みを解消できる可能性があります。
選択肢は転職orリモートワーク
まず、地方に移住する際の職の選択肢は転職だけではありません。
現在の職によってはリモートワークという選択肢もあります。
リモートワークならば職場に籍を置いたまま移住先で仕事ができます。
ただし、ネット環境やPCなどの設備投資は必要です。
また、出社が必要な際の出勤手段については考えておく必要がありそうです。
リモートワーク可能な企業も増えてきているため、現職がリモートワーク可能ならば選択肢に含めてみると良いでしょう。
転職するなら候補地の情報収集が重要
もしリモートワークではなく転職をする場合、移住候補地の就労に関する情報収集が必要になります。
大手転職サイトには地方移住の方向けに特化している場合もあり、より多くの求人に目を通すことが可能です。
求人情報だけでなく、候補地がどんな生活をしているかなどの情報収集も重要です。
実際に足を運び、候補地のことを調べてしっかりと移住計画を立てましょう。
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自治体が移住者の就労を支援するサービスも
就労に関しては自治体が支援している場合もあります。
移住を考えている方向けに、各自治体が就労支援サポートのサイトを運営しているため、その自治体に特化した求人情報に目を通すことが可能です。
自治体の移住支援サービスには就職相談や実際の生活などについても相談できるため、候補地が定まったら相談してみるのも良いでしょう。
それによって、実際の生活をイメージしやすくなり、スムーズな移住にも繋がります。
まとめ
地方に移住したいと考える方は多いですが、そのほとんどが就労関係でのハードルに頭を悩ませています。
しかし、現在ではリモートワークなどの選択肢もあり、地方移住するには転職しかないというケースも減ってきました。
地方に移住したいと考えている40代の方も、転職というハードルが低くなれば移住計画も立てやすくなることでしょう。
移住計画を立てる際には、ぜひ実際に候補地に足を運んで色んな選択肢を検討してみてください。
実際に足を運んだり自治体に相談することで、移住のイメージが湧きやすくなることでしょう。
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