老後に移住して田舎暮らしを楽しみたいという人が多いですが、いざ田舎暮らしを始めてみると、「こんなはずではなかった…」と思うことも少なくありません。
その原因として挙げられるのは「リサーチ不足」です。
移住するにあたってどういったメリットがあって、どういったデメリットがあるのかをしっかりと調べておかないと、移住した後でその不便さが際立ってしまい、移住を後悔するおそれがあります。
憧れの田舎暮らしで失敗しないために、老後の移住でおすすめの地域を3つご紹介します。
それぞれの特徴をよく理解し、自分に合った移住先を見つけましょう!
老後の移住には関西がおすすめ!人気のワケやメリットとは?
老後の移住先に関西がおすすめなのはなぜなのか。
また老後に田舎暮らしをする人が多い理由をまずは理解することが大切です。
老後に田舎暮らしが人気の理由
【自然を感じられる】
都会暮らしでは便利な生活と引き換えに、山や川など自然とは無縁の生活になります。
そのため自然の中で暮らしたいと思う都会暮らしの人が多くいます。
【ストレスのない生活】
都会では人間関係や生活でストレスを抱えている人が多く、そういったストレスから逃れられるために田舎に移住する人も少なくありません。
【家賃が安い】
都会の家賃事情は1Rでも約7～10万円するなど、土地代が高く生活費も1月14～20万円程かかってしまいますが、田舎だと同じ1Rが2～3万円で、生活費も8～12万円程度で済むので経済的です。
移住に関西が選ばれるワケ
田舎暮らしで関西がよく選ばれている理由の一つに、「ほどよい田舎だから」というのがあります。
都会暮らしだった人は田舎に行けば行くほど、環境の変化に馴染めず田舎暮らしを挫折してしまう傾向が強いです。
しかし関西では、アクセス面や生活に必要な建物が充実していて、尚且つ自然が豊かな地域が多いため、初めて田舎暮らしをする人でも不便を感じることなく暮らせます。
移住する時にかかる費用は?
移住する際に気になる初期費用は、
・1人で移住する場合は約26～60万円
・2人で移住する場合は約60～90万円
くらいで、引っ越しする時期が多忙期の3月や4月の場合だと、引っ越し代金が割高になってしまうため、費用を抑えたい人はなるべく多忙期を避けて依頼する方がいいでしょう。
そのほかにも初期費用を安くしたい人は、持っていく荷物を減らしたり、家賃が安い物件に住むと費用が抑えられます。
老後の移住におすすめな地域3選!田舎暮らしを思いっきり楽しもう!
老後の移住先におすすめの地域を3つご紹介します。
それぞれの特徴を正しく理解して、自分に合った地域を知ることが大切です。
海・山・温泉が楽しめる兵庫県
兵庫県は日本の中心辺りにある県で、交通機関も「陸・海・空」それぞれのアクセスが充実しており、近隣の「神戸、大阪、京都」への移動もスムーズです。
また海や山などの自然が多く、特に山は兵庫県の面積の約67％が森林なため、自然に囲まれて田舎暮らしをしたい人にぴったりの地域になります。
そのほかでは温泉地があるので、名湯と呼ばれている温泉がいつでも入れるので、温泉好きな人にもおすすめです。
質の高い教育が受けられる京都府
京都府は歴史的価値のある建物が多く、国内外からの人気が高い県ですが、観光だけでなく移住先としても京都は人気があります。
アクセス面では観光地なので当然ながら利便性に優れており、大阪への移動も楽に行えるだけでなく、京都にある舞鶴市では合計特殊出生率が1.90と高いなど、子育て支援に力を入れているため、子育て中の家族におすすめの地域です。
また古い建築や、四季を楽しみたい人にも京都との相性は良く、教科書には載っていない新たな発見を京都で見つけるのもいいかもしれません。
大阪・京都へのアクセスが便利な滋賀県
日本一の湖「琵琶湖」がある滋賀県ですが、「JR、国道、高速道路」といった交通機関が充実しており、京都や大阪までの移動がしやすく、セカンドハウスとしても人気のある地域です。
また滋賀県の面積の6分の1を占めるため、陸地の60％が森林なので自然が豊かだけでなく、草津市では「エイスクエア」「イオンモール草津」「近鉄百貨店」などの大型商業施設もあり、生活に不便が生じる心配もありません。
庭や畑付きでの物件も安く、市街化調整区域が滋賀県の場合は色々と緩和されており、家が立てやすく新築で移住する人も少なくありません。
移住する際は補助金制度も活用してお得に移住しよう!
老後に田舎暮らしを楽しむには、できるだけかかる費用を安くすることが大切になります。
費用を抑えるためにも移住支援制度の活用をしましょう!
国が行っている移住支援制度
【地方創生移住支援事業最大100万円】
| 対象者 | 東京23区内に在住している人、23区内へ通勤している人 (直前の10年間で通算5年以上の在住または通勤している人) |
| 支援金 | 単身は最大60万円、世帯は最大100万円 |
| 条件 | 「東京、埼玉、千葉、神奈川」以外で、支援対象となっている地域への移住。 |
【地方創生起業支援事業最大200万円】
| 対象者 | 「地方創生移住支援事業」と同じ |
| 支援金 | 最大200万円 |
| 条件 |
地域課題の解決に繋がる地方で社会的事業の起業 ※「地方創生移住支援事業」と「地方創生起業支援事業」は国が東京圏に在住、または通勤している人のみの支援なので、地方から東京圏に移住する人はもらえません。 |
県が行っている移住支援制度
【兵庫県】
・若年世帯新居購入支援拡充制度
結婚後10年以内の夫婦で、土地の所有権が移るまでに結婚、または小学生までの子どもを扶養している世帯に土地価格が400万円割引。
・テレワーク応援住宅購入支援制度
契約者もしくは契約者と同居している親族が、テレワークを行っている会社の被雇用者の場合や、個人事業主でテレワークを行っている場合は土地価格が400万円割引。
↓地方でのテレワークについてはこちら
【京都府】
・お試し移住制度
京都市と京丹後市では実際の暮らしが体験できる「お試し移住制度」があり、京都市は期間が1～12ヶ月までで、ひと月あたり3万円で利用でき、京丹後市では1～2ヶ月の期間でひと月45,000円で利用できます。
※光熱水費や寝具、暖房器具などは自己負担の場合があります。
↓お試し移住についてはこちら
【滋賀県】
・スマート・エコハウス普及促進事業補助金
個人の既に所有している住宅で、滋賀県が所定のスマート・エコ製品を設置する際に申請すると最大10万円の補助金がもらえる。
※設置するスマート・エコ製品が未使用で、滋賀県の事業者に依頼して設置することが条件となります。
国や県以外でもらえる支援
国や県以外でもらえるのは「自治体による支援金」です。
自治体の支援で多いのは、主に住まいに関する支援で、「定住促進奨励金、住宅建築補助、リフォーム支援」といったものになります。
金額は各自治体によって様々ですが、中には数十年住めば土地と家を無償でくれるなど、ユニークな支援もあるため、気になる地域の自治体支援を必ずチェックすることをおすすめします。
またリフォーム支援では、
- 一般リフォーム
- バリアフリー改修
- 太陽光発電
- 高効率設備設置
などに支援金が出る場合が多く、古民家を購入する人にとっては費用を抑えつつ、必要な工事を行えるので積極的に申請しましょう。
↓古民家補助金についてはこちら
まとめ
老後の移住には関西がおすすめで、ほどよい田舎が多く初めての田舎暮らしでも失敗しにくいです。
また交通の利便性に優れている地域もあり、気軽に周辺の県へ移動することができるので休みの日などに遊びに行きやすいのも魅力の一つになります。
また東京圏から関西へ移住する人は必ず「地方創生移住支援事業」や「地方創生起業支援事業」などの補助金を受けるようにしましょう。
地方創生移住支援事業は最大100万円、地方創生起業支援事業では最大200万円と高額な支援金がもらえるので、条件を満たしている場合はお得に移住することができます。
